教育学研究科
教育学研究科
卒業認定?学位授与の方針 DP(ディプロマ?ポリシー)
◆人材育成の目的?学位授与の方針
?人材育成目標（社会における顕在?潜在ニーズ、卒業生が身につけるべき資質?能力）
＜現職教員学生＞
- 学校創造，授業デザイン，子ども支援などの教育諸課題に対応する高度な教育実践力を持つ教師
- 高い企画力?調整力やコミュニケーション力によって，学校や地域の諸課題解決を組織的に主導できる総合的力量をもったスクールリーダーとしての教師
＜学部新卒学生＞
- 学校創造，授業デザイン，子ども支援などの教育諸課題に対応する基本的実践力を持つ新人教師
- 学校チームの一員として多様な協働に参画し，即戦力として貢献できる新人教師
?目標としての学修成果
教職大学院では，２年（長期在学プログラムにおいては３年）以上在学した上，所定の単位を修得し，以下のような資質?能力を獲得したものに教職修士（専門職）の学位を授与する。
- 学び続ける教師の基盤として求められる深い学識を身につけている。
- 学校創造力，授業デザイン力，子ども支援力を総合的力量として身につけている。
- 学校創造力，授業デザイン力，子ども支援力のいずれかについて，高度の専門的能力を身につけている。
- 地域の教育課題に立脚した研究テーマを設定し，学んだ理論と教育実践との往還を通じて，具体的な課題解決に取り組む教育実践研究の方法を身につけている。
- 立場や意見を異にする人々と協働しながら地域の教育課題を探究?共有し，その解決に向けて主導的役割を発揮することができる。
教育課程編成?実施の方針 CP(カリキュラム?ポリシー)
１.教育課程編成方針
教職大学院では，理論と実践の往還を通して，地域の教育課題を解決するのに必要な探究的省察力をもつ「学び続ける教師」を育成するべく，次のように体系化された教育課程を編成する。
- 「学び続ける教師」に必要な資質?能力として，学校創造力，授業デザイン力，子ども支援力の３つを定め，これらをより高いレベルで身につけたスクールリーダーの養成を目標として教育課程編成を行なった。また，３つの力を内容面から相互に関連づけ，特に山陰における教師の生涯発達を支える基盤となるよう「山陰の教育課題」「エビデンスの収集?活用」「クリティカル?シンキング」「個と多様性」「ICT活用」の５つの共通テーマ軸を設定している。
- 共通科目及び選択科目においては，学校教育研究の理論と方法を修得する。総合的力量を形成するため，「基盤科目」「学校創造科目」「授業デザイン科目」「子ども支援科目」から共通科目２０単位を必修としている。また，修了に必要な選択科目１２単位に関しては，「学校創造科目」「授業デザイン科目」「子ども支援科目」の３つの選択科目群のいずれかに特化し単位を修得することで，求められている教育課題の解決や自らの課題意識等に特化した力量を身につけることが可能な教育課程編成を行った。
２.教育課程における教育?学習方法に関する方針
- 授業方法としては事例研究やワークショップ，附属学校や実習校での授業参観などを多く取り入れ，具体的な教育課題に則した双方向的な学び，主体的かつ体験的な学びになるよう留意している。
- 研究者教員と実務家教員の協働，現職教員学生と学部新卒学生との協働により，多様な視点にふれながら，理論と実践を往還できる教育課程になるよう留意している。
- 多くの授業の中で「事例研究」「模擬授業」「ロールプレイング」「ワークショップ」「フィールドワーク」「参与観察」など，アクティブ?ラーニングによる多様な教育内容?方法を組み合わせ，学校現場での実践と関連づけた授業になるよう工夫している。
- 授業に「グループ?ディスカッション」「全体ディスカッション」を積極的に取り入れ，現職教員学生と学部新卒学生による主体的な問題解決過程を，実務家教員と研究者教員がティームティーチング形式でサポートする。
- 課題研究では，学んだ理論を地域教育課題の探究と解決に向けてどのように活かせばよいかについて，自ら設定した研究テーマに即して先行研究の収集?分析を行ったり，必要な予備調査等を行ったりする。また，これと連動して行われる実習科目では，実際の学校教育現をフィールドとして，仮説に基づく授業や教育活動を計画的に試行する。
３.学習成果の評価の方針
- 各科目の学修成果は，試験や課題等の成績及び取り組み状況等を考慮し，到達目標の達成度に応じて評価する。到達目標や成績評価の方法については，授業内容の詳細とあわせてシラバスにおいて科目ごとに明示する。
- 課題研究で得られた結果については，課題研究科目において多角的に討議?省察を行い，学びの成果の集大成として報告書を作成する。さらに，地域社会の代表である山陰教師教育コンソーシアムにおいて，この報告書に基づく成果を発表し，そこでの意見交換を通じて自らの教育観の深化を図る。
「地域の教育課題に関する研究成果報告書」審査基準
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基本要件 |
1.地域の教育課題に関する研究成果報告書の審査を受ける者が，島根大学大学院教育学研究科のディプロマ?ポリシーで定められた資質?能力を満たしていること 2.地域の教育課題に関する研究成果報告書が申請者自身の学校教育実践にもとづく単著であり，他者の著作権を侵害していないこと 3.島根大学の定める研究倫理が遵守されていること |
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報告書の構成及び内容 |
1.当該分野の教育課題の解決に貢献する内容であること 2.学校教育実践研究で解決する教育課題，方法，成果が明記され，いずれも適切であること 4.表記，文章表現，引用，参考文献，注等の記述が適切であること |
入学者受入れの方針 AP(アドミッション?ポリシー)
教育目標
教職大学院は，地域の学校教育現場が有する教育課題に対応することができる高い総合力を有した「学び続ける教師」「スクールリーダー」を養成することを目指す。
◆求める学生像（入学前に期待される学修内容）
教職大学院は，社会構造の急激な変化や高度情報化社会への変化などで生じる様々な教育課題（地域の教育課題）を探究し，解決に向かって具体的な方策を立て，人々との協働の中で熱意を持って取り組むことのできる高度専門職としての教師を養成するため，次のような人を求めている。
- 教員に必要な基本的知識?技能，高いコミュニケーション力，子ども理解力をもち，さらに将来スクールリーダーをめざす上で必要とされる高度の専門的能力を身につけようとする人
- 教育現場での一定の教職経験を有する現職教員で，主幹教諭等のミドルリーダー，今後，指導主事や学校管理職としての活躍が期待される人
以上の受入方針に基づいて一般入試?一貫プログラム入試?現職教員入試?現職派遣教員入試を行い，教師として高い資質?能力を身につけようとする学生を受け入れる。
◆入学者選抜の基本方針（評価方法とその扱い方、特に学士課程では学習成果（学力の３要素）をどう求めるのか）
上述の人材を得るため，次のような入学者の選考を行う。
- 一般入試
教育実践開発専攻において高度の専門的能力を身につける上で必要とされる基本的知識?技能を確認するため筆記試験（論述式）を課す。加えて，教育実践開発専攻における学修目標を確認するため，志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め，これに基づく口述試験を実施する。筆記試験と口述試験の結果を総合して判定を行う。
- 一貫プログラム入試
教育実践開発専攻において高度の専門的能力を身につける上で必要とされる基本的知識?技能及び教育実践開発専攻における学修目標を確認するため，志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め，これに基づく口述試験を実施する。
- 現職教員入試
教職経験に基づく資質?能力をみるため，筆記試験（論述式）を課す。加えて，教育実践開発専攻における学修目標を確認するため，志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め，これに基づく口述試験を実施する。筆記試験と口述試験の結果を総合して判定を行う。
- 現職派遣教員入試
教職経験に基づく資質?能力及び教育実践開発専攻における学修目標を確認するため，志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め，これに基づく口述試験を実施する。